HPVワクチンは子宮頸がんによる死亡を減らすのか？

―英国の全国死亡統計を用いた2001～2024年の観察研究（Lancet. 2026）

臨床疑問

思春期におけるヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチンの接種は、将来の子宮頸がんによる死亡を減少させるのか？

HPVワクチンによるHPV感染や子宮頸がんの発症予防効果は、これまでの研究で報告されてきた。一方、子宮頸がんによる死亡をどの程度減少させるのかについては、十分な集団レベルのエビデンスが蓄積されていなかった。

本研究は、英国イングランドにおけるHPVワクチンの全国接種プログラム導入前後の死亡統計を分析し、若年女性の子宮頸がん死亡に対する影響を推定したものである。

研究の背景

子宮頸がんの主要な原因は、発がん性のあるHPVの持続感染である。HPVワクチンは感染を予防することで、子宮頸がんの前がん病変や浸潤がんの発症を減らすことが期待されている。

英国イングランドでは、2008年に12～13歳の女子を対象とした全国HPVワクチン接種プログラムが導入された。さらに、2008～2010年には14～18歳の女子を対象としたキャッチアップ接種も実施された。新型コロナウイルス感染症の流行前には、定期接種対象者の接種率は約80～90％に達していた。

これまで複数の国で、HPVワクチン導入後に子宮頸がんの罹患率が大きく低下したことが報告されている。しかし、子宮頸がんによる死亡は若年女性では比較的まれであり、ワクチン導入から死亡への影響が観察されるまでに長い期間を要する。そのため、死亡率への影響を直接評価することは容易ではなかった。

本研究では、2001～2024年の全国死亡統計を用いることで、HPVワクチン接種世代における子宮頸がん死亡率の変化を検討している。

研究の概要

PICO

項目	内容
P（対象）	英国イングランドの20～34歳女性
I（曝露）	HPVワクチン接種（12～13歳の定期接種および14～18歳のキャッチアップ接種）
C（比較）	HPVワクチンが導入されなかった場合に予測される子宮頸がん死亡
O（アウトカム）	子宮頸がん死亡率、死亡減少割合、予防されたと推定される死亡数

本研究はランダム化比較試験ではなく、全国死亡統計と出生コホート別のワクチン接種率を組み合わせた集団ベースの観察研究である。

研究デザイン

• 研究対象期間： 2001～2024年
• 対象地域： 英国イングランド
• 対象年齢： 20～24歳、25～29歳、30～34歳
• 使用データ： 子宮頸がん死亡統計、出生コホート別HPVワクチン接種率
• 主な解析方法： ポアソン回帰分析
• 研究資金： Cancer Research UK

研究者らは、公的報告書から出生コホートごとのHPVワクチン接種率を取得し、各暦年・年齢層における接種者の割合を推定した。さらに、ワクチン導入前の死亡率に基づく予測死亡数と、実際に観察された死亡数を比較した。

ポアソン回帰分析では、集団免疫による間接的な予防効果が存在しないと仮定して、ワクチン接種女性における死亡リスクの相対的減少を推定している。95％信頼区間は、尤度比検定の反転によって算出された。

試験結果から明らかになったことは？

1．12～13歳でワクチン接種を受けた世代では、子宮頸がん死亡が0件

最も注目すべき結果は、2020～2024年に20～24歳となった女性における子宮頸がん死亡である。この世代では、12～13歳時点のHPVワクチン接種率が約88～90％に達していた。

この結果から推定された死亡減少割合は以下のとおりであった。
死亡減少割合：100％（95％信頼区間 84～100％）

ただし、ここでいう100％とは、観察期間中の死亡数が0件であったことに基づく統計的な推定であり、HPVワクチンによって生涯にわたり子宮頸がん死亡が完全に防げることを意味するものではない。また、23.1件という数値は実際に発生した死亡ではなく、過去の死亡率に基づく予測値である。

2．キャッチアップ接種世代でも死亡率の低下が観察された

14～18歳までにHPVワクチン接種の機会が提供された世代でも、子宮頸がん死亡率の低下が認められた。

対象年齢	観察期間	死亡減少割合（95％信頼区間）
20～24歳	2015～2019年	80％（51～94％）
25～29歳	2020～2024年	69％（55～79％）

これらの世代における接種率は、おおむね63～87％であった。定期接種世代だけでなく、比較的高い年齢で接種機会が提供された世代においても、子宮頸がん死亡率の低下が観察された点は重要である。

ただし、異なる年齢層や観察期間の結果を単純に比較し、接種年齢による効果の差を断定することはできない。

3．ワクチン接種女性における死亡リスクの減少推定

研究者らは、集団レベルの死亡統計と接種率から、ワクチン接種女性における子宮頸がん死亡の相対的な減少割合を推定した。

年齢層	推定死亡リスク減少割合	95％信頼区間
20～24歳	100％	81～100％
25～29歳	100％	89～100％
30～34歳	63％	−13～100％

20～24歳および25～29歳では、大きな死亡リスク減少が推定された。一方、30～34歳では点推定値が63％であったものの、95％信頼区間は−13～100％と広く、死亡リスクが減少したと統計学的に明確に結論づけることはできなかった。

なお、この表の数値は、ワクチン接種者を個人単位で追跡して非接種者と直接比較した結果ではない。集団の接種率と死亡統計を用いたモデルに基づく推定値である。

4．2024年末までに約200件の子宮頸がん死亡を予防した可能性

研究者らは、HPVワクチン接種プログラムによって、2024年末までに回避された子宮頸がん死亡数を推定した。

これは約200人の死亡が回避された可能性を示す結果である。ただし、実際に死亡を回避した個人を特定したものではなく、統計モデルから算出された推定値である。

結果の解釈

本研究では、HPVワクチンの高い接種率が達成された世代において、子宮頸がん死亡率が大幅に低下していた。特に、12～13歳で定期接種の対象となった女性では、2020～2024年の20～24歳における子宮頸がん死亡が0件であった。

これまでHPVワクチンについては、HPV感染や前がん病変、浸潤性子宮頸がんの発症を減少させるというエビデンスが中心であった。

今回の研究は、こうした予防効果が最終的なアウトカムである子宮頸がん死亡の減少にも結びついている可能性を、全国規模のデータで示した点に意義がある。一方で、本研究は観察研究であり、死亡率の変化をすべてHPVワクチンによるものと断定することはできない。

批判的吟味（研究の限界）

1．観察研究であり、因果関係は確定できない

本研究では、HPVワクチン接種率と子宮頸がん死亡率の変化を集団レベルで比較している。そのため、接種率が高い世代で死亡率が低下していたとしても、その変化がすべてワクチンによって生じたと証明することはできない。

例えば、子宮頸がん検診の受診状況、診断技術、治療法、医療アクセスなどの変化が死亡率に影響している可能性がある。

2．ワクチン接種歴と死亡を個人単位で直接結び付けた解析ではない

本研究は、出生コホート別のワクチン接種率を用いて、接種者における死亡リスク減少を推定している。したがって、個人ごとのワクチン接種歴とその後の死亡を直接追跡した研究とは異なる。

このような集団レベルの解析では、集団間で観察された関連を個人のリスクにそのまま当てはめることはできない。いわゆる生態学的誤謬に注意が必要である。

3．集団免疫が存在しないという仮定が置かれている

本研究では、ワクチン接種女性における死亡リスク減少を推定する際、集団免疫による間接的な効果がないと仮定している。しかし、実際には高いワクチン接種率によってHPVの感染伝播が減少し、非接種者にも間接的な予防効果が及んでいる可能性がある。

このため、推定されたワクチン接種者個人の効果は、集団免疫に関する仮定の影響を受ける。

4．若年女性では子宮頸がん死亡数が少ない

20～24歳の女性では、そもそも子宮頸がんによる死亡が比較的まれである。2020～2024年に死亡が0件であったことは注目すべき結果だが、期待死亡数も23.1件であり、絶対的なイベント数は多くない。

死亡数が少ない集団では、統計的な推定値が変動しやすく、観察期間の延長によって結果が変化する可能性がある。

5．30～34歳では推定精度が不十分

30～34歳の推定死亡リスク減少割合は63％であったが、95％信頼区間は−13～100％と非常に広かった。この結果から、30～34歳でも死亡率が確実に減少していると判断することはできない。

若年時にワクチン接種を受けた世代がさらに高い年齢に達するまで、継続的な追跡が必要である。

6．日本への一般化には注意が必要

英国と日本では、HPVワクチンの接種率、接種プログラムの歴史、子宮頸がん検診の受診率などが異なる。そのため、英国で観察された死亡減少割合や予防死亡数を、日本にそのまま適用することはできない。

ただし、HPVワクチンの接種率を高めることが子宮頸がん死亡の減少につながる可能性を示した点は、日本の公衆衛生政策を考えるうえでも重要である。

7．抄録からは確認できない事項

提示された抄録には、年齢層別のすべての実測死亡数、接種者・非接種者別の個人単位の死亡率、検診受診率の変化を考慮した詳細な解析結果などは記載されていない。

これらの情報については、抄録のみから推測して補完することは避ける必要がある。

臨床・公衆衛生上の意義

本研究の重要な点は、HPVワクチンの効果を子宮頸がんの発症だけでなく、死亡という最終的なアウトカムから評価したことである。子宮頸がんの予防を考える際には、HPVワクチンによる一次予防と、子宮頸がん検診による二次予防の両方が重要となる。

本研究の結果は、HPVワクチンの接種率を高める政策が、将来の子宮頸がん死亡を減らす可能性を支持するものである。ただし、ワクチン接種によって子宮頸がんのリスクが完全になくなるわけではないため、接種後も年齢や地域の推奨に応じた子宮頸がん検診が必要である。

まとめ

英国イングランドの2001～2024年の全国死亡統計を解析した本研究では、HPVワクチン接種プログラムの導入後、若年女性における子宮頸がん死亡率の大幅な低下が観察された。特に、12～13歳時のワクチン接種率が約88～90％であった世代では、2020～2024年の20～24歳女性における子宮頸がん死亡が0件であり、過去の死亡率に基づく予測死亡数23.1件を大きく下回った。また、2024年末までに約200件の子宮頸がん死亡が回避されたと推定された。

本研究は、HPVワクチンの高い接種率が子宮頸がん死亡の減少と関連することを示した、重要な全国規模の観察研究である。一方、集団レベルの推定に基づく研究であること、若年女性では死亡イベントが少ないこと、集団免疫などの仮定が解析結果に影響することには注意が必要である。

今後は、ワクチン接種世代の高齢化に伴う長期的な死亡率の推移を追跡することで、HPVワクチンの死亡予防効果について、さらに確実な知見が得られると期待される。

再現性の確認を含めて更なる検証が求められます。

続報に期待。

根拠となった試験の抄録

背景：ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン接種は、世界的な子宮頸がん撲滅戦略の重要な要素である。いくつかの国では子宮頸がんの発生率が大幅に低下していることが確認されているが、死亡率への影響を示す証拠は乏しい。イングランドでは2008年に、12～13歳の少女を対象とした全国的なHPVワクチン接種プログラムを導入し（COVID-19パンデミック以前は接種率が80～90％に達していた）、2008年から2010年にかけては14～18歳の少女を対象とした追いつき接種キャンペーンを実施した。本研究の目的は、HPVワクチン接種の導入後に、イングランドの若年女性における子宮頸がん死亡率の推移を調査し、子宮頸がんによる死亡数の減少幅を推定することである。

方法：2001年から2024年までのイングランドにおける、20～24歳、25～29歳、30～34歳の女性を対象とした、人口ベースの子宮頸がん死亡率データを分析した。出生コホート別のHPVワクチン接種率は公式報告書から取得し、各年齢層および死亡暦年ごとに、ワクチン接種を受けた女性の割合を推定するために用いた。観察された年齢別死亡率および調整済み年齢別死亡率を死亡年ごとにプロットし、平滑化された曲線を重ね合わせた。死亡数に対してポアソン回帰分析を適用し、集団免疫がないと仮定した上で、ワクチン未接種の場合に予想される値と比較した、ワクチン接種済み女性における相対リスク低減率を推定した。信頼区間は、尤度比検定を逆算することで求めた。

結果：2020年から2024年までの20～24歳の女性（12～13歳時のワクチン接種率が約88～90％）では、死亡例は1件も認められなかった。これに対し、過去の死亡率に基づいて予測された死亡数は23.1件であり、これは死亡率の100％（95％信頼区間 84～100）の減少に相当する。18歳までワクチン接種の機会が提供され、接種率が約63～87％であった以前の出生コホートでは、2015～19年の20～24歳の女性において80％（51～94）、2020～24年の25～29歳の女性において69％（55～79）の死亡率低減が観察された。集団レベルのデータから推定された、ワクチン接種済み女性における相対リスクの低減率は、20～24歳の女性で100％（95％信頼区間 81～100）、25～29歳の女性で100％（89～100）、30～34歳の女性で63％（-13～100）であった。2024年末までに、イングランドにおけるHPVワクチン接種は、子宮頸がんによる死亡者数の約199.6人（95%信頼区間 125.0～274.2）の減少と関連していた。

解釈：我々の知見は、観察研究ではあるものの、HPVワクチンの高い接種率が子宮頸がんによる死亡者数の大幅な減少と関連していることを示す、初の確固たる全国レベルの証拠を提供するものである。これは、イングランドの20～29歳の女性、特に12～13歳でワクチン接種を受けた女性の間で、子宮頸がんによる死亡数が大幅に減少したことから示されている。これらの知見は、公衆衛生上の問題としての子宮頸がんを根絶するというWHOの目標の達成可能性を裏付けており、世界的に若年層における高いワクチン接種率の実現に向けた取り組みが進められるべきである。

資金提供：Cancer Research UK

引用文献

Cervical cancer mortality trends following HPV vaccination in England, 2001-24: an analysis of population-based mortality data
Peter Sasieni et al. PMID: 42309117 DOI: 10.1016/S0140-6736(26)00918-9
Lancet. 2026 Jul 11;408(10550):162-168. doi: 10.1016/S0140-6736(26)00918-9.Epub 2026 Jun 17.
― 続きを読む https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/42309117/