インフルエンザワクチンは重症化・入院・死亡をどの程度防ぐのか？

― 2026–2027シーズンに向けた最新システマティックレビュー（JAMA. 2026）

臨床疑問

米国で使用される季節性インフルエンザワクチンは、高齢者、小児、妊婦などにおいて、インフルエンザによる重症化・入院・死亡をどの程度減少させるのか。また、最近の研究から新たな安全性上の懸念は認められるのか？

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研究の背景

インフルエンザは現在も米国における重要な罹患・死亡原因です。季節性インフルエンザワクチンは、とくに重症化リスクの高い人で重症化、入院、死亡を減らすことが期待されています。

一方、インフルエンザワクチンには他のワクチンとは少し異なる特徴があります。

流行するウイルス株はシーズンごとに変化し、ワクチン株との適合性も一定ではありません。また、年齢、免疫状態、ワクチン製剤などによっても効果が異なる可能性があります。

そのため「インフルエンザワクチンの有効率は○%」という1つの数字だけで効果を表現するのは難しく、複数シーズンにわたって継続的にエビデンスを更新する必要があります。

今回の研究は、以前のエビデンスレビューを更新し、2025年8月1日～2026年6月30日に公表された最新研究をまとめることを目的としました。

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研究デザイン

本研究はシステマティックレビューです。検索されたデータベースはMEDLINE（PubMed）、Embase、Cochrane CENTRAL、Scopusで、英語で公表された研究を対象としました。

検索期間は2025年8月1日～2026年6月30日です。

対象となったのは、米国におけるインフルエンザ疫学、または米国で承認されている季節性インフルエンザワクチンの有効性・安全性を報告した研究です。

さらに、高齢者、成人、妊娠中、乳幼児・小児・若年成人、免疫不全者などについて有効性・安全性が抽出され、risk of biasも評価されています。

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69研究を採用

最終的に69研究が組み入れられました。

研究デザイン	研究数
ランダム化比較試験（RCT）	21
比較対照群を有する観察研究	23
比較対照群のない製品安全性研究	7
疾病負担に関する記述研究	18
合計	69

したがって、これは「69件のRCTをまとめた研究」ではありません。RCT、観察研究、安全性研究、記述疫学研究が混在したレビューです。

この点は、後述する批判的吟味で非常に重要になります。

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試験結果から明らかになったことは？

結果① 高齢者：インフルエンザ関連入院を減らす

複数シーズンにわたり、高齢者ではワクチン接種がインフルエンザ関連入院リスクの低下と関連していました。報告されたVEは19.0%（95%CI 0.0～34.0%）から43.0%（95%CI 30.0～53.0%）の範囲でした。ここでいうVE（vaccine effectiveness）は、一般的には相対リスク等を用いて、VE ≈ (1 − 相対リスク) × 100% として表現されます。

したがって、たとえばVE 43%は「接種者では非接種者と比較して対象アウトカムの相対的な発生リスクが43%低かった」という意味合いであり、「接種者100人中43人の入院を防いだ」という絶対リスク低下ではありません。

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結果② 高齢者：死亡についても低いリスクと関連

高齢者の死亡について報告されたVEは29.0%（95%CI 16.0～40.0%）から65.8%（95%CI 54.6～76.9%）の範囲でした。

つまり複数シーズンの研究では、インフルエンザワクチン接種者で死亡リスクが低いという結果が報告されています。

ただし、ここでも重要なのは「死亡を65.8%減らすワクチンである」という単一の固定値ではないことです。29～65.8%という異なる研究のVEの範囲です。

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結果③ 小児ではインフルエンザ関連死亡に対してVE 80%

特に目を引く結果が小児です。2016～2020年および2021～2025年の計8シーズンにわたり、生後6か月～17歳の乳幼児・小児・青年を対象とした全国サーベイランスデータのcase-cohort解析では、検査確定インフルエンザ関連死亡に対するVEは80.0%（95%CI 75.0～84.0%）でした。

これは非常に大きな関連です。

ただし、これはRCTによって「死亡を80%減らした」と示した結果ではありません。全国サーベイランスデータを利用した観察的なcase-cohort解析です。

したがって「8シーズンの観察研究では、ワクチン接種は小児の検査確定インフルエンザ関連死亡の80%のVEと関連した」と表現するのが適切です。

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結果④ 妊娠中の接種は出生後の乳児にも利益がある可能性

妊婦へのワクチン接種についても興味深い結果が報告されています。2011～2022年の後ろ向きコホート研究では、妊娠中のインフルエンザワクチン接種について、出生した乳児の症候性インフルエンザに対するVEが44.4%（95%CI 31.4～54.9%）でした。

つまり、妊娠中のワクチン接種が乳児の症候性疾患リスク低下と関連していました。

ここでも観察研究であることに注意が必要ですが、乳児自身への直接接種とは異なる「母体へのワクチン接種による乳児への保護」という観点で重要なデータです。

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結果⑤ 高齢者では高用量ワクチンの方が標準用量より有効？

2025年に公表されたRCTでは、2022～2025年シーズンについて、高齢者で、高用量ワクチン vs 標準用量ワクチン を比較しています。

入院に対するrelative VE（相対的ワクチン有効率）は、43.6%（95%CI 27.5～56.3%）でした。

ここは通常のVEと混同しやすいため注意が必要です。

これは、高用量 vs 非接種 ではありません。高用量 vs 標準用量 です。

つまり、標準用量ワクチンを接種した場合と比較して、高用量ワクチンではインフルエンザ関連入院に対してさらに高い有効性が認められたという比較です。

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主要な有効性結果

対象	アウトカム	結果	主な研究デザイン
高齢者	インフルエンザ関連入院	VE 19.0～43.0%	複数研究・複数シーズン
高齢者	死亡	VE 29.0～65.8%	複数研究・複数シーズン
6か月～17歳	検査確定インフルエンザ関連死亡	VE 80.0%（75.0～84.0）	case-cohort解析
妊娠中の接種→乳児	乳児の症候性疾患	VE 44.4%（31.4～54.9）	後ろ向きコホート
高齢者：高用量 vs 標準用量	入院	relative VE 43.6%（27.5～56.3）	RCT

この表からも分かるように、同じ「VE」という表記でも比較対象と研究デザインが異なります。

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結果⑥ 約997万人の安全性研究

安全性については非常に大規模な研究が含まれています。

9,973,703人のワクチン接種者を対象としたself-controlled case series（自己対照ケースシリーズ）では、季節性インフルエンザワクチンについて、単独接種、RSVワクチンとの同時接種、COVID-19ワクチンとの同時接種を検討しました。

その結果、Guillain-Barré syndrome（GBS）を含む重篤な有害事象のリスク増加との関連は認められませんでした。 これはかなり大規模な安全性データです。

ただし、「GBSのリスクがゼロであることが証明された」という意味ではありません。

正確には「この大規模自己対照ケースシリーズでは、評価した重篤な有害事象のリスク増加との関連が検出されなかった」です。

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結果⑦ 熱性けいれんについても新たなシグナルなし

別のself-controlled case seriesではワクチン接種後0～7日の熱性けいれんについて評価されました。こちらもリスク増加との関連は認められませんでした。

以上を踏まえ、レビュー著者らはNo new safety concerns were identified（新たな安全上の懸念は確認されなかった）と結論付けています。

ここも「安全性が完全に証明された」ではなく、今回追加されたエビデンスから新たな安全性シグナルは確認されなかったと理解するのが適切です。

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この論文で最も重要なポイント：「メタ解析」ではない

ここはかなり重要です。

「systematic review」と聞くと複数研究を統計学的に統合して1つの効果量を算出したと思ってしまいがちです。しかし抄録では、69研究について統合VEを算出したmeta-analysisとは記載されていません。実際、高齢者の入院についてもVE 19～43%、死亡についてもVE 29～65.8%と範囲で提示されています。

したがって、「69研究のメタ解析で、インフルエンザワクチンは入院を○%減らした」とは書けません。

これは最新の有効性・安全性研究を体系的に収集して整理したsystematic reviewと理解するのが適切です。

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批判的吟味（研究の限界）

1．研究デザインの異質性が非常に大きい

69研究にはRCT 21研究だけでなく、比較対照付き観察研究 23研究、比較対照なし安全性研究 7研究、疾病負担の記述研究 18研究が含まれています。したがって、すべてを同じエビデンスレベルとして扱うことはできません。

特に死亡や入院のVEは観察研究に依存する部分があり、交絡の影響を考える必要があります。

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2．「ワクチンを打つ人」と「打たない人」はそもそも背景が違う可能性がある

観察研究でワクチンの死亡抑制効果を評価するときに重要なのが、いわゆるhealthy vaccinee effect（健康者接種バイアス）です。

ワクチンを接種する人は、非接種者と比較して、予防医療への関心、医療アクセス、健康行動、基礎疾患管理、社会経済的背景、フレイルなどが異なる可能性があります。

逆に、極めてフレイルな高齢者ではワクチン接種が見送られる場合も考えられます。

したがって、高齢者の死亡VEをそのままワクチンによる因果的な死亡減少率と解釈するのは慎重であるべきです。

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3．インフルエンザワクチンの効果はシーズンによって変わる

インフルエンザは流行株が毎年変化します。今回も高齢者の入院VEが19～43%と幅を持っています。

したがって、このレビューの数字を「2026–2027シーズンも必ずVE 43%」と予測することはできません。

論文タイトルは「2026-2027 Respiratory Season」ですが、レビューしているのはそれ以前の複数シーズンに得られた研究です。

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4．米国中心のエビデンス

本レビューの目的は、米国におけるインフルエンザ疫学と、米国承認ワクチンの有効性・安全性の更新です。したがって、日本にそのまま数値を外挿する際には、使用ワクチン、年齢別接種率、医療アクセス、流行株、入院基準、サーベイランス制度などの違いを考慮する必要があります。

「日本でもVE 80%」などと直接置き換えることはできません。

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5．高用量ワクチンの43.6%は通常のVEではない

高用量ワクチンについてrelative VE 43.6%という数字はインパクトがあります。しかし比較対象は非接種ではなく、standard-dose vaccine（標準用量）です。

したがって、「高用量ワクチンは入院を43.6%予防する」ではありません。あくまで「標準用量ワクチンに対する高用量ワクチンの相対的有効性」です。

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6．小児死亡VE 80%はRCTではない

小児についてVE 80.0%（95%CI 75.0～84.0%）は非常に印象的です。しかしこれは全国サーベイランスを用いたcase-cohort analysisです。死亡をアウトカムとするワクチンRCTは倫理的・実務的にも困難であり、こうした観察研究は重要な情報源です。

一方で、80%という数字をRCTによって証明された因果効果と同等に扱わないことも必要です。

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7．「安全性シグナルなし」と「リスクゼロ」は違う

約997万人という非常に大きな研究でGBSを含む重大な安全性シグナルが認められなかったことは重要です。しかし、極めて稀な有害事象について「存在しない」ことを証明するのは困難です。

またself-controlled case seriesにも、リスク期間の設定、イベント定義、時間依存性の交絡など、デザイン固有の問題があります。

したがって「新たな安全性上の懸念は確認されなかった」という原著の表現が最も適切です。

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このレビューの強み

本論文は、かなり実用的なレビューです。第一に、2025年8月から2026年6月までという非常に新しい研究を系統的に検索しており、2026–2027シーズンを考えるための最新エビデンスを整理しています。第二に、有効性だけでなく、高齢者、妊婦・乳児、小児・若年者、免疫不全者など、臨床的に重要な集団を幅広く扱っています。第三に、感染予防だけではなく、入院・重症化・死亡というpatient-important outcome（患者にとって重要な転帰）を評価しています。

さらに安全性についても、大規模な自己対照研究を含めて検討しています。

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この論文から何が言えて、何が言えないか

解釈	評価
最新研究でもインフルエンザワクチンは重症化・入院リスク低下と関連していた	○
高齢者の入院VEは複数研究で19～43%の範囲だった	○
高齢者の死亡VEは29～65.8%の範囲だった	○
小児のインフルエンザ関連死亡VE 80%という観察研究があった	○
69研究を統合したメタ解析でVE 80%だった	×
高用量ワクチンのVE 43.6%は非接種との比較である	×
GBSが絶対に起こらないことが証明された	×
今回のレビューで新たな安全性上の懸念は確認されなかった	○
米国のVEをそのまま日本人に適用できる	×

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薬剤師としてどう読むか

このレビューから患者さんへ伝えやすいメッセージは「インフルエンザワクチンは、必ず感染を防ぐワクチンではありませんが、最近の研究でも特に高齢者や小児で、入院や重症化、死亡を減らす方向のデータが蓄積しています」でしょう。

一方で「ワクチンを打てばインフルエンザにならない」でも、「打っても感染するから意味がない」でもありません。このレビューが特に示しているのは、重症アウトカムに対する利益です。

また安全性についても「副作用がない」ではなく、「2025～2026年に追加された研究から、新たな重大な安全性上の懸念は確認されなかった」と説明する方が科学的に正確でしょう。

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まとめ

2026年の JAMA システマティックレビューでは、2025年8月～2026年6月に公表された69研究をレビューしました。その内訳はRCT 21研究、比較対照付き観察研究23研究、比較対照なし安全性研究7研究、疾病負担の記述研究18研究でした。

高齢者では、インフルエンザ関連入院に対するVEは19.0～43.0%、死亡に対するVEは29.0～65.8%の範囲でした。6か月～17歳を対象とした全国サーベイランスのcase-cohort解析では、検査確定インフルエンザ関連死亡に対してVE 80.0%（95%CI 75.0～84.0%）、妊娠中の接種については乳児の症候性疾患に対してVE 44.4%（31.4～54.9%）が報告されました。高齢者では、高用量ワクチンが標準用量と比較して入院に対するrelative VE 43.6%（27.5～56.3%）を示したRCTも含まれています。

安全性については、約997万人を対象とした自己対照ケースシリーズでGBSを含む重篤な有害事象のリスク増加との関連は認められず、別研究でも接種後0～7日の熱性けいれん増加との関連は認められませんでした。レビュー全体として新たな安全性上の懸念は確認されませんでした。

一文でまとめるなら、2025～2026年に公表された最新研究をまとめたシステマティックレビューでは、季節性インフルエンザワクチンは、とくに高齢者、小児・若年者における重症化・入院・死亡のリスク低下と関連し、新たな重大な安全性シグナルは確認されなかった。ただし、69研究はRCTから観察研究・記述研究まで異質であり、提示されたVEの多くは研究間の範囲または個別研究の推定値であって、69研究を統合した単一のメタ解析効果量ではない、ここを押さえておくと、「インフルエンザワクチンは何％効くのか？」という問いに、単一の数字で答えること自体があまり適切ではないこともよく分かるレビューです。

引き続き追っていきたいレビューです。

続報に期待。

根拠となった試験の抄録

試験の重要性：米国では、インフルエンザが依然として著しい死亡率と罹患率を引き起こしている。季節性インフルエンザワクチンは、特に高リスク群において、疾患の重症度を軽減し、入院や死亡を防ぐ。

目的：米国におけるインフルエンザの疫学、および米国で承認された季節性インフルエンザワクチンの有効性と安全性について報告している、複数のインフルエンザシーズンにまたがる最新の研究を特定・要約し、2025年8月までの過去のエビデンスレビューを更新すること。

エビデンスレビュー：本システマティックレビューでは、2025年8月1日から2026年6月30日までの期間に、Medline（PubMed）、Embase、Cochrane CENTRAL、およびScopusを検索し、すべての英語論文を対象とした。対象となる論文は、米国におけるインフルエンザの疫学、または米国で使用が承認されたあらゆるインフルエンザワクチンの有効性および安全性について報告したものである。データ抽出には、高齢者、成人、妊婦、乳幼児、小児、若年成人、および免疫不全者において報告された有効性および安全性の推定値が含まれた。バイアスのリスク評価も実施された。

結果：検索により、69件の適格な研究が特定された。内訳は、無作為化臨床試験（RCT）21件、対照群を有する観察研究23件、対照群のない製品安全性研究7件、および疾病負担に関する記述的研究18件であった。複数のシーズンにわたって、インフルエンザワクチンは、インフルエンザ関連の入院リスクの低下（ワクチン有効性［VE］：19.0％；95％信頼区間［CI］：0.0％～34.0％～43.0％；95％CI：30.0％～53.0％）および死亡リスクの低下（VE：29.0％； 95%信頼区間：16.0%～40.0%～65.8%；95%信頼区間：54.6%～76.9%）のリスク低減と関連していた。また、ワクチンは乳児、小児、思春期の子ども、および若年成人における重症インフルエンザのリスク低減とも関連していた。生後6ヶ月から17歳までの乳幼児、小児、および思春期を対象とした、8シーズン（2016-2020年および2021-2025年）にわたる全国サーベイランスデータの症例コホート解析では、検査で確認されたインフルエンザ関連死亡に対するVEは80.0％（95％信頼区間：75.0％～84.0％）であった。2011年から2022年までの遡及的コホート研究によると、妊娠中のワクチン接種は、乳児の症状を伴う疾患に対するVEが44.4％（95％信頼区間：31.4％～54.9％）であることが示された。2022年から2025年のシーズンについて2025年に発表されたRCTデータによると、高齢者において、高用量ワクチンは標準用量ワクチンと比較して、入院に対する有効性が高かった（相対VE：43.6％；95％信頼区間：27.5％～56.3％）。ワクチン接種を受けた9,973,703人を対象とした大規模な自己対照症例シリーズでは、季節性インフルエンザワクチンを単独で接種した場合、あるいは呼吸器合胞体ウイルス（RSV）ワクチンやCOVID-19ワクチンと併用した場合においても、ギラン・バレー症候群を含む重篤な有害事象のリスク増加との関連は認められなかった。別の自己対照症例シリーズでは、接種後0～7日の間に熱性けいれんのリスク増加との関連は報告されなかった。

結論と意義：本システマティックレビューでは、2025年8月1日から2026年6月30日までに公表されたエビデンスにより、インフルエンザワクチンが、特に高齢者、乳児、小児、および若年成人において、重症化および入院のリスク低減と関連していることが引き続き示された。新たな安全性上の懸念は確認されなかった。

引用文献

Influenza Vaccine Effectiveness and Safety for the 2026-2027 Respiratory Season
Emily Senerth et al. PMID: 42684248 DOI: 10.1001/jama.2026.18126
JAMA. 2026 Sep 2. doi: 10.1001/jama.2026.18126.Online ahead of print.
― 続きを読む https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/42684248/