― 約83万人を対象とした後ろ向きコホート研究から考える、薬剤選択と認知症リスク(JAMA Netw Open. 2026)

臨床疑問
β3受容体作動薬を使用した患者では、抗コリン薬を使用した患者と比較して、実際に認知症の新規発症が少ないのか?
抗コリン薬の種類や使用期間によって、認知症発症との関連は異なるのか?
過活動膀胱の薬物治療では、抗コリン薬による認知機能への悪影響が懸念されている。一方、β3アドレナリン受容体作動薬は、抗コリン作用を介さずに膀胱の蓄尿機能を改善するため、認知機能の観点から比較的安全な選択肢と考えられている。
本研究では、これらの疑問について、大規模な電子診療記録を用いて検討している。
研究の背景
過活動膀胱は、尿意切迫感を中心とし、頻尿や夜間頻尿、切迫性尿失禁などを伴うことがある疾患である。治療薬として、抗コリン薬とβ3受容体作動薬が広く使用されている。抗コリン薬は膀胱平滑筋のムスカリン受容体を遮断することで排尿筋の不随意収縮を抑制する。一方、中枢神経系のコリン作動性神経伝達は記憶や認知機能に関与するため、抗コリン作用を有する薬剤と認知機能障害との関連が懸念されてきた。特に高齢者では、薬剤の中枢移行性、併用薬による抗コリン負荷、加齢に伴う生理機能の変化などを考慮する必要がある。こうした背景から、抗コリン作用を持たないミラベグロンやビベグロンなどのβ3受容体作動薬が、認知機能の観点から好ましいと考えられる場合がある。しかし、過去の観察研究で報告された抗コリン薬と認知症の関連には、患者背景による交絡が影響している可能性がある。
例えば、認知機能低下の懸念がある患者に対して、医師が抗コリン薬を避けてβ3受容体作動薬を選択していた場合、β3受容体作動薬群には、もともと認知症を発症しやすい患者が集まる可能性がある。このような薬剤選択に伴う偏りを考慮しなければ、観察された認知症発症率の違いを薬剤の作用によるものと判断することは難しい。
本研究は、抗コリン薬を認知機能への影響が懸念される群と比較的懸念が小さい群に分け、β3受容体作動薬との認知症発症リスクを比較したものである。
研究方法
研究デザイン
本研究は、米国を中心とする大規模電子診療記録ネットワーク「Epic Cosmos」を利用した後ろ向きコホート研究である。2012~2025年の診療記録から、過活動膀胱の診断後1年以内に薬物治療を開始した患者を抽出し、最初に処方された薬剤の種類と、その後の認知症発症との関連を検討した。研究では、治療群間の患者背景の違いを調整するため、治療確率の逆数による重み付け(IPTW)を使用した。重みはエントロピーバランシングによって推定され、重み付け後のハザード比をCox比例ハザードモデルで算出した。
研究対象(PICO)
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 対象患者(P) | 40~90歳、過活動膀胱と診断され、診断後1年以内に薬物治療を開始した患者 |
| 比較する治療(I/C) | 認知機能への影響が懸念される抗コリン薬、比較的懸念が小さい抗コリン薬、β3受容体作動薬 |
| 主要評価項目(O) | 認知症の新規発症 |
| 研究デザイン | 後ろ向きコホート研究 |
| 解析方法 | IPTW、Cox比例ハザードモデル |
| 追加解析 | 年齢・性別別解析、薬剤別解析、処方年別解析、使用期間と認知症発症の関連 |
対象は認知症の既往が記録されていない患者であり、認知症の発症は診断コードまたは認知症治療薬の処方によって判定された。
対象薬剤
研究では、薬剤の血液脳関門通過性に基づいて、抗コリン薬を2群に分類した。
| 薬剤群 | 対象成分 |
|---|---|
| 高リスク抗コリン薬 | オキシブチニン、トルテロジン、ソリフェナシン |
| 低リスク抗コリン薬 | Darifenacin(ダリフェナシン)、Trospium(トロスピウム)、フェソテロジン |
| β3受容体作動薬 | ミラベグロン、ビベグロン |
ここでいう「高リスク」、「低リスク」は、研究上の分類である。実際に認知症発症リスクが高いこと、あるいは低いことを確認した分類ではない点に注意が必要である。
試験結果から明らかになったことは?

患者背景
解析対象は830,393人であり、そのうち65,134人(7.8%)に認知症の新規発症が確認された。
| 項目 | 結果 |
|---|---|
| 総患者数 | 830,393人 |
| 年齢中央値 | 67歳(四分位範囲57~76歳) |
| 女性 | 585,198人(70.5%) |
| 認知症の新規発症 | 65,134人(7.8%) |
薬剤群別の患者数と追跡期間は以下のとおりであった。
| 薬剤群 | 患者数 | 年齢中央値 | 追跡期間中央値 |
|---|---|---|---|
| 高リスク抗コリン薬 | 572,489人 | 66歳 | 1,568日 |
| 低リスク抗コリン薬 | 49,592人 | 69歳 | 1,339日 |
| β3受容体作動薬 | 208,312人 | 70歳 | 1,046日 |
β3受容体作動薬群では、他の群より年齢中央値が高く、追跡期間が短かった。
認知症発症との関連
IPTWによる患者背景調整後
| 比較 | ハザード比(95%信頼区間) | 統計学的結果 |
|---|---|---|
| 高リスク抗コリン薬 vs β3受容体作動薬 | 0.90(0.87~0.93) | 有意差あり |
| 高リスク抗コリン薬 vs 低リスク抗コリン薬 | 0.93(0.90~0.96) | 有意差あり |
| 低リスク抗コリン薬 vs β3受容体作動薬 | 0.97(0.93~1.01) | 有意差なし |
高リスク抗コリン薬群では、β3受容体作動薬群あるいは低リスク抗コリン薬と比較して、認知症発症のハザードが統計学的に低かった。一方、低リスク抗コリン薬群とβ3受容体作動薬群との間には有意差が認められなかった。
10年間の認知症累積発症リスク
重み付け後の10年間の認知症累積発症リスク

β3受容体作動薬群の推定累積発症リスクは20.0%と最も高く、高リスク抗コリン薬群では18.1%と最も低かった。ただし、これらは重み付け後の生存時間解析に基づく推定値であり、実際に各患者を10年間追跡して得られた単純な発症割合ではない。
使用期間と認知症発症との関連
研究では、薬剤の使用期間が長いほど認知症発症が増加するかを探索的に検討した。その結果、抗コリン薬の使用期間が長くなることによる、認知症発症リスクの一貫した増加は確認されなかった。この解析では、薬剤開始から400日後を起点とするランドマーク解析が使用されている。
ランドマーク解析とは、一定時点までの情報によって患者を分類し、その時点以降の転帰を比較する方法である。研究では、薬剤使用期間の解析で生じやすい不死時間バイアスを軽減する目的で採用された。
ただし、この使用期間解析にはIPTWが適用されていないため、主要解析と同程度に交絡が調整されているわけではない。
結果の解釈
本研究では、β3受容体作動薬の使用が、抗コリン薬と比較して認知症発症リスクの低下と関連するという結果は得られなかった。さらに、認知機能への影響が懸念される高リスク抗コリン薬群で、認知症発症ハザードが低いという、一見すると従来の懸念と反対方向の結果が得られた。しかし、この結果から高リスク抗コリン薬が認知症を予防すると判断することはできない。
研究者らは、薬剤選択に伴う交絡、特に認知機能低下が懸念される患者にβ3受容体作動薬が優先的に処方される可能性を重要な説明として挙げている。
また、過活動膀胱の症状そのものが、後に認知症として顕在化する神経変性や脳血管病変の早期症状である可能性にも言及している。つまり、薬剤が認知症を引き起こしたのではなく、認知症を発症しやすい背景を持つ患者が、特定の薬剤を処方されやすかった可能性が考えられる。
これらは結果を説明する仮説であり、本研究によって直接証明されたものではない。
批判的吟味:研究の限界
残余交絡の影響を排除できない
本研究で最も重要な限界は、後ろ向き観察研究であるため、薬剤の選択に影響する患者背景を完全には調整できない点である。IPTWによって、測定された患者背景については良好なバランスが得られていた。しかし、認知機能の微細な低下、医師が薬剤を選択した理由、認知症の家族歴など、電子診療記録から十分に把握できない因子が残っている可能性がある。
研究者らは、未測定交絡に対する頑健性を評価するため、E-valueを算出している。
| 比較 | E-value |
|---|---|
| 高リスク抗コリン薬 vs β3受容体作動薬 | 1.29 |
| 高リスク抗コリン薬 vs 低リスク抗コリン薬 | 1.20 |
これらは、観察された関連の統計学的有意性を失わせるために必要な未測定交絡の強さを評価した値である。値が比較的小さいことから、それほど強くない未測定交絡によっても、観察された群間差を説明できる可能性がある。
したがって、高リスク抗コリン薬群のハザード比が1を下回ったことを、薬剤そのものの保護作用と解釈することは適切ではない。
処方記録と実際の服薬状況は異なる
薬剤の曝露は、電子診療記録に登録された処方開始日と終了日から評価されている。しかし、処方された薬剤が実際に調剤されたか、患者が服用したか、処方どおりに継続したかは必ずしも確認できない。また、処方終了日が不明な場合には、開始日から100日後を終了日として補完していた。
このため、実際の薬剤曝露期間と解析上の曝露期間に差が生じていた可能性がある。
累積投与量と認知症発症の関連は評価できていない
本研究では、薬剤の用量情報が欠損していたり、記録単位が統一されていなかったりしたため、累積投与量を用いた用量反応関係の解析ができなかった。代わりに、使用期間を曝露量の代替指標として用いている。しかし、使用期間が同じであっても、1日投与量や服薬遵守状況によって累積曝露量は異なる。
したがって、使用期間との関連が確認されなかったことをもって、長期的な累積抗コリン負荷と認知症発症との関連が否定されたとはいえない。
認知症の診断精度と捕捉漏れ
認知症の発症は、診断コードまたは認知症治療薬の処方から判定されている。この方法は大規模な診療情報を用いた研究に適している一方、軽度の認知機能低下や未診断の認知症を十分に捕捉できない可能性がある。また、Epic Cosmosの参加医療機関以外で診断された認知症は記録されない場合がある。
薬剤群によって医療機関への受診頻度や認知症の診断機会が異なれば、発症率の比較に影響する可能性がある。
群間の追跡期間が異なる
追跡期間中央値は、高リスク抗コリン薬群で1,568日、β3受容体作動薬群で1,046日であり、大きな差が認められた。生存時間解析を用いて追跡期間の違いに対応しているが、打ち切りが将来の認知症発症と無関係であるという前提が十分に満たされていなければ、推定に偏りが生じる可能性がある。特に、10年間の累積発症リスクは、各群の追跡期間中央値より長い期間の推定値である。
そのため、長期推定値については、追跡後半の対象者数や打ち切りの影響を考慮する必要がある。
治療開始後の薬剤変更
研究対象者の一部では、最初に処方された薬剤群から別の薬剤群への変更が行われていた。主要解析では最初に処方された薬剤群を基準として比較しているため、その後の薬剤変更によって、実際の曝露と群分類が一致しなくなる可能性がある。研究者らは薬剤変更時に追跡を打ち切る感度分析も実施しているが、主要解析の結果は、特定薬剤を継続服用した場合の純粋な薬理学的効果を表すものではない。
認知症の長期リスクと短期的な認知機能への影響は異なる
本研究の主要評価項目は、認知症の新規診断である。一方、抗コリン薬による注意力低下、記憶障害、せん妄などの短期的な認知機能への影響は、認知症の新規診断とは異なる転帰である。したがって、本研究でβ3受容体作動薬の認知症発症率における優位性が示されなかったとしても、抗コリン薬による急性の中枢神経系有害反応への注意が不要になるわけではない。
実臨床への応用
本研究の結果は、過活動膀胱治療薬の選択を考えるうえで重要な示唆を与える。これまで、認知症発症リスクへの懸念を理由として、抗コリン薬よりもβ3受容体作動薬を優先する考え方があった。しかし、本研究ではβ3受容体作動薬による認知症発症率の低下は確認されなかった。したがって、認知症の長期的な発症リスクだけを理由として、β3受容体作動薬がすべての患者において優れていると判断することには慎重であるべきだろう。
一方、薬剤選択では、認知症発症リスク以外にも、口渇、便秘、排尿困難、血圧への影響、認知機能障害やせん妄の既往、併用薬による抗コリン負荷などを考慮する必要がある。特に薬剤師による薬物治療の評価では、次の視点が重要となる。
- 抗コリン薬の必要性と治療効果を定期的に確認する。
- 他の併用薬も含めて、総抗コリン負荷を評価する。
- 認知機能の変化やせん妄、便秘、口渇などの有害反応を確認する。
- 認知症発症との関連を評価する際には、薬剤そのものの作用と患者背景による交絡を区別する。
本研究は、抗コリン薬の使用を積極的に推奨する根拠ではなく、薬剤選択における認知症リスクのエビデンスを再検討するための研究と位置付けることが適切である。
まとめ
本研究では、過活動膀胱治療薬を開始した約83万人を対象として、抗コリン薬とβ3受容体作動薬の使用と認知症発症との関連を比較した。患者背景を調整した結果、β3受容体作動薬は抗コリン薬と比較して認知症発症率が低いという結果を示さなかった。また、抗コリン薬の使用期間が長くなることによる一貫した認知症発症リスクの増加も確認されなかった。
ただし、後ろ向き観察研究であり、薬剤選択に伴う交絡、実際の服薬状況の不確実性、累積投与量の評価不足などの限界が存在する。
本研究の重要な示唆は、「抗コリン薬は認知症発症リスクを増加させない」と証明したことではなく、「従来報告されてきた抗コリン薬と認知症の関連には、患者背景や研究デザインによる偏りが影響している可能性がある」と示した点にある。
したがって、過活動膀胱治療薬の選択では、認知症発症リスクだけでなく、患者ごとの認知機能、抗コリン負荷、有害反応、治療効果などを総合的に評価する必要がある。
あくまでも相関関係が示されたにすぎません。また、研究期間がやや短いと考えられます。認知症を発症する期間として適していたのか疑問が残ります。再現性の確認を含めて更なる検証が求められます。
続報に期待。

✅まとめ✅ 後ろ向きコホート研究の結果、β3作動薬は抗コリン薬と比較して認知症の発症率低下と関連していなかった。
根拠となった試験の抄録
試験の重要性:過活動膀胱(OAB)に対する抗コリン薬が認知症リスクの増加と関連しているという懸念から、認知機能への影響がより少ないと推定されるβ3アドレナリン受容体作動薬への切り替えが進んでいる。しかし、この推定が妥当であるかどうかは定かではない。
目的:過活動膀胱(OAB)の治療として、高リスクの抗コリン薬、低リスクの抗コリン薬、またはβ3アゴニスト療法を開始した成人における、新規発症認知症のリスクを比較し、治療期間とリスクとの関連性を評価すること。
研究デザイン、設定、対象者:本後ろ向きコホート研究では、2012年から2025年までのEpic Cosmos電子カルテデータを用いた。診断後1年以内にOABの治療を新たに開始し、既往の認知症がない40歳から90歳の成人を対象とした。
曝露:初回処方された薬剤の種類:高リスク抗コリン薬(オキシブチニン、トルテロジン、またはソリフェナシン)、低リスク抗コリン薬(ダリフェナシン、トロスピウム、またはフェソテロジン)、またはβ3作動薬(ミラベグロンまたはビベグロン)。
主要なアウトカムおよび測定項目:診断コードまたは認知症特異的薬剤に基づく認知症の発症。逆治療確率重み付け(IPTW)およびCox比例ハザードモデルを用い、年齢および性別による層別解析ならびに探索的なランドマーク法による期間-反応解析を実施した。
結果:830,393名の患者(女性585,198名[70.5%]; 年齢の中央値[四分位範囲]:67[57-76]歳)のうち、65,134名の患者に新規発症の認知症が認められ、追跡期間の中央値(四分位範囲)は、β3アゴニスト群で1,046(571-1,809)日、高リスク抗コリン薬群で1,568(857-2,614)日であった。IPTW調整後、高リスク抗コリン薬は、β3アゴニスト(ハザード比[HR]0.90;95%信頼区間[CI]0.87-0.93)および低リスク抗コリン薬(HR 0.93;95% CI 0.90-0.96)と比較して、認知症の発症ハザードが低いことが示された; 低リスクの抗コリン薬はβ3アゴニストと差がなかった(HR、0.97;95% CI、0.93-1.01)。加重10年認知症リスクは、β3アゴニストで最も高く(20.0%;95%信頼区間、18.8%~21.2%)、高リスク抗コリン薬で最も低かった(18.1%;95%信頼区間、17.9%~18.3%)。E値は1.29(高リスク抗コリン薬対β3アゴニスト)および1.20(高リスク抗コリン薬対低リスク抗コリン薬)であり、観察された差異は、軽度の測定不能な交絡因子によって説明できる可能性が示唆された。抗コリン薬の投与期間が長いこととの間には、リスク増加との関連は認められなかった。
結論と意義:OABの治療を受けている患者を対象とした本コホート研究において、β3アゴニストは抗コリン薬と比較して認知症の発症率低下と関連していなかった。これらの知見は、これまでに報告されてきたリスクの増加が、薬理学的効果ではなく、残存交絡因子を反映している可能性があることを示唆している。
引用文献
Drug Therapies and Incidence of Dementia Among Adults With Overactive Bladder
David Sheyn et al. PMID: 42993548 PMCID: PMC13744023 DOI: 10.1001/jamanetworkopen.2026.42026
JAMA Netw Open. 2026 Nov 2;9(11):e2642026. doi: 10.1001/jamanetworkopen.2026.42026.
― 続きを読む https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/42993548/


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