Impact of Climate and Public Health Interventions on the COVID-19 Pandemic: A Prospective Cohort Study
Peter Jüni et al.
CMAJ. 2020.
PMID: 32385067
DOI: 10.1503/cmaj.200920
背景
季節変動、学校閉鎖、または他の公衆衛生介入が、現在のコロナウイルス疾患2019（COVID-19）パンデミックの減速をもたらすかどうかは不明である。
我々は、重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2（SARS-CoV-2）の感染を減少させることを意図した気候または公衆衛生介入と流行の拡大がグローバルに関連しているかどうかを判断することを目的とした。
方法
中国、韓国、イラン、イタリアを除き、2020年3月20日までにCOVID-19症例が10例以上、局所的に感染した世界の全144の地政学的地域（375,609例）を対象に、プロスペクティブコホート研究を実施した。
加重ランダム効果回帰を用いて、流行の拡大（2020年3月27日のCOVID-19症例の累積数と2020年3月20日の累積数を比較した率比[RRR]で表される）と、14日前（2020年3月7日～3月13日）の曝露期間中の緯度、気温、湿度、休校、集団集会の制限、および社会的距離の測定値との関連を決定した。
結果
・一変量解析では、伝染病の増殖と緯度および気温との間にはほとんどまたは全く関連がなかったが、相対湿度（10％あたりのRRR =0.91、95％信頼区間[CI] 0.85〜0.96）および絶対湿度（5g/m3あたりのRRR =0.92、95％CI 0.85〜0.99）との間には弱い負の関連が認められた。
・以下の因子については強い相関が認められた；
集団集会の制限（RRR =0.65、95％CI 0.53-0.79）、
閉校（学級閉鎖）（RRR =0.63、95％CI 0.52-0.78）、
社会的距離感の測定（RRR =0.62、95％CI 0.45〜0.85）
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・多変量モデルでは、実施された公衆衛生介入の数と強い関連があった（pは傾向=0.001）が、絶対湿度との関連はもはや有意ではなかった。
解釈
COVID-19の流行拡大は、緯度および気温とは関連していなかったが、相対湿度または絶対湿度とは弱く関連している可能性がある。
逆に、公衆衛生上の介入は流行拡大の減少と強く関連していた。
コメント
日本でCOVID-19の流行が始まった際に、未成年を含めて若年者間での感染拡大が懸念されていました。また希望的観測として、夏場の気温上昇に伴い、感染拡大が抑えられるのではないかと期待されていました。
さて、本研究結果によると、感染拡大リスクについて、気温よりは湿度（相対・絶対）との弱い負の関連性が認められました。また強い関連性が認められたのは、①集団集会の制限、②学級閉鎖、③社会的距離感の測定、以上の３つでした。
中国、韓国、イラン、イタリアは解析から除かれているため、外装はできないと考えます。
あくまでも仮説生成的な結果ではありますが、この結果から、日本の対策は概ね成功したのではないかと個人的には思います。今後は流行の第2波を如何に捉え、早急に対策していくのかが重要であると考えます。
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