第一世代抗ヒスタミン薬のリスクは？
感冒症状の治療のために抗ヒスタミン薬が小児に広く使用されており、眠気などの中枢神経系への作用があることから、関連するリスクを認識しておくことの重要性が強調されています。
そこで今回は、包括的かつ全国的なデータセットを用いて、小児における第一世代抗ヒスタミン薬の処方と痙攣発作との関連を評価することを目的に実施されたコホート研究の結果をご紹介します。
このコホート研究では自己対照ケースクロスオーバーデザインが用いられました。データは韓国の国民健康保険サービスのデータベースから入手されました。2002年1月1日～2005年12月31日に出生し、追跡期間中に発作事象（疾病および関連保健問題の国際統計分類第10版、コードR56.8、G40、G41）のために救急外来を受診した小児が対象となりました。追跡調査は2019年12月31日に終了し、2023年6月3日から2024年1月30日までのデータが解析されました。
曝露は第一世代抗ヒスタミン薬処方であり、主要アウトカムは指標となる発作（脳起源の発作、てんかん）イベントでした。発作イベントのオッズ比（OR）について、条件付きロジスティック回帰モデルでの推定、発作の1～15日前（ハザード期間）の第一世代抗ヒスタミン薬処方と対照期間1（イベントの31～45日前）および対照期間2（イベントの61～75日前）とが同じ期間のウィンドウで比較されました。層別分析により、個々の参加者の特徴との関連についても検討されました。
試験結果から明らかになったことは？
てんかん発作イベントを起こした11,729人の小児のうち、3,178人（1,776人［55.9％］男児）がハザード期間または対照期間に抗ヒスタミン薬を処方されていたことが確認されましたが、両方は確認されませんでした。
発作イベントは、6～24ヵ月児（985例［31.0％］）および25ヵ月～6歳児（1,445例［45.5％］）に多くみられました。ハザード期間中の第一世代抗ヒスタミン薬の処方は1,476件でしたが、対照期間1では1,239件、対照期間2では1,278件でした。
| 調整後オッズ比 AOR （95%CI） | |
| ハザード期間中の発作イベントリスク | AOR］ 1.22 （1.13～1.31） |
| 生後6～24ヵ月の小児 | AOR 1.49 （1.31～1.70） |
| 生後25ヵ月～6歳の小児 | AOR 1.11 （1.00～1.24） 交互作用P=0.04 |
複数の交絡因子の調整後、第一世代抗ヒスタミン薬の処方は、ハザード期間中の発作イベントリスクの増加と関連していました（調整後OR［AOR］ 1.22、95％CI 1.13～1.31）。層別サブグループ解析では一貫した結果が示され、特に第一世代抗ヒスタミン薬を処方された生後6～24ヵ月の小児では、生後25ヵ月～6歳の小児（AOR 1.11、95％CI 1.00～1.24；交互作用P=0.04）よりもハイリスクであることが示されました（AOR 1.49、95％CI 1.31～1.70）。
さらに、曝露期間の調整、新規の第一世代抗ヒスタミン薬処方の評価、1年前の同時期の対照点との比較、併用薬の使用者の除外を含む感度分析でも、同様に高いリスクが確認されました。
コメント
小児における第一世代抗ヒスタミン薬の処方と痙攣発作との関連性については充分に検証されていません。
さて、コホート研究の結果、第一世代抗ヒスタミン薬の処方は、小児、特に生後6～24ヵ月の小児において22.0％高い発作リスクと関連していました。
試験の限界はあるものの、感度分析でも同様の結果が示されたことから、結果の頑健性は高いと考えられます。
結果の再現性の確認、ケトチフェンを除く第二世代抗ヒスタミン薬との安全性の比較など、更なる検証が求められます。
続報に期待。
✅まとめ✅ コホート研究の結果、第一世代抗ヒスタミン薬の処方は、小児、特に生後6～24ヵ月の小児において22.0％高い痙攣発作リスクと関連していた。
根拠となった試験の抄録
試験の重要性：感冒症状の治療のために抗ヒスタミン薬が小児に広く使用されており、眠気などの中枢神経系への作用があることから、関連するリスクを認識しておくことの重要性が強調されている。
目的：包括的かつ全国的なデータセットを用いて、小児における第一世代抗ヒスタミン薬の処方と痙攣発作との関連を評価すること。
試験デザイン、設定、参加者：このコホート研究は自己対照ケースクロスオーバーデザインを用いた。データは韓国の国民健康保険サービスのデータベースから入手した。2002年1月1日～2005年12月31日に出生し、追跡期間中に発作事象（疾病および関連保健問題の国際統計分類第10版、コードR56.8、G40、G41）のために救急部を受診した小児を対象とした。追跡調査は2019年12月31日に終了し、2023年6月3日から2024年1月30日までのデータを解析した。
曝露：第一世代抗ヒスタミン薬処方。
主な転帰と評価基準：主要アウトカムは、指標となる発作（脳起源の発作、てんかん）イベントとした。発作イベントのオッズ比（OR）は、条件付きロジスティック回帰モデルを用いて推定し、発作の1～15日前（ハザード期間）の第一世代抗ヒスタミン薬処方と対照期間1（イベントの31～45日前）および対照期間2（イベントの61～75日前）とを同じ期間のウィンドウを用いて比較した。層別分析を行い、個々の参加者の特徴との関連を検討した。
結果：てんかん発作イベントを起こした11,729人の小児のうち、3,178人（1,776人［55.9％］男児）がハザード期間または対照期間に抗ヒスタミン薬を処方されていたことが確認されたが、両方は確認されなかった。発作イベントは、6～24ヵ月児（985例［31.0％］）および25ヵ月～6歳児（1,445例［45.5％］）に多くみられた。ハザード期間中の第一世代抗ヒスタミン薬の処方は1,476件であったが、対照期間1では1,239件、対照期間2では1,278件であった。複数の交絡因子の調整後、第一世代抗ヒスタミン薬の処方は、ハザード期間中の発作イベントリスクの増加と関連していた（調整後OR［AOR］ 1.22、95％CI 1.13～1.31）。層別サブグループ解析では一貫した結果が示され、特に第一世代抗ヒスタミン薬を処方された生後6～24ヵ月の小児では、生後25ヵ月～6歳の小児（AOR 1.11、95％CI 1.00～1.24；交互作用P=0.04）よりもリスクが高かった（AOR 1.49、95％CI 1.31～1.70）。さらに、曝露期間の調整、新規の第一世代抗ヒスタミン薬処方の評価、1年前の同時期の対照点との比較、併用薬の使用者の除外を含む感度分析でも、同様に高いリスクが確認された。
結論と関連性：このコホート研究において、第一世代抗ヒスタミン薬の処方は、小児、特に生後6～24ヵ月の小児において22.0％高い発作リスクと関連していた。これらの所見は、幼児における第一世代抗ヒスタミン薬の慎重かつ賢明な処方の必要性を強調するとともに、抗ヒスタミン薬処方と発作リスクとの関連を明らかにするためのさらなる研究の必要性を強調している。
引用文献
First-Generation Antihistamines and Seizures in Young Children
Ju Hee Kim et al. PMID: 39196558 PMCID: PMC11358850 DOI: 10.1001/jamanetworkopen.2024.29654
JAMA Netw Open. 2024 Aug 1;7(8):e2429654. doi: 10.1001/jamanetworkopen.2024.29654.
ー 続きを読む https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/39196558/
コメント