食事の摂取パターンと全死亡率との関連性はどのくらい?(システマティック・レビュー; JAMA Netw Open. 2021)

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食事の摂取パターンと全死亡率

米国農務省と米国保健社会福祉省は、5年ごとに食事ガイドライン諮問委員会を招集し、食事と健康に関する既存のエビデンスを検討し、米国人のための食事ガイドラインを作成しています。時が経つにつれ、委員会の焦点は、単一の栄養素や食品から、全体的な食事のパターンへとシフトしています。栄養素や食品の分析では、結合した栄養素や食品成分の相互作用や独立した変動の度合いを説明することはできません(PMID: 11790957)。栄養学の研究を進め、2020-2025年の「アメリカ人のための食事ガイドライン」に反映させるためには、生涯にわたる健康の最適化と慢性疾患のリスク低減における食事パターンの役割を理解することが最重要課題です(NIH)。

食事パターンとは、食事に含まれるさまざまな食品、飲料、栄養素の量、割合、種類、組み合わせ、およびそれらを習慣的に摂取する頻度のことです(DGAC2015DPTEC)。ダイエット(摂取)パターンの研究には、さまざまな手法が用いられます。先験的な方法は、科学的なコンセンサスやエビデンスに基づいたアプローチで、食生活の遵守度を示すスコアを用います(PMID: 16611375PMID: 29898951PMID: 20026579)。

後付けの方法では、食事の摂取パターンのばらつきを説明する要因を特定したり、パターンが重複しないグループに個人を集約したりします(PMID: 31578550)。その他のアプローチとしては、ハイブリッド法、消費を特定のパターンに割り当てる臨床試験、および/または食品の回避に関する観察研究(例:ベジタリアン食)などがあります。2015年の委員会では、食生活のパターンと、心血管疾患(CVD)や認知症の原因別死亡率などの複数のアウトカムとの関連性が検討されました(DGAC2015)。他の文献レビューでは、特定の食生活や食品と原因別死亡率が検討されています(PMID: 30676058PMID: 30401007PMID: 33317123PMID: 31111871)。

これらの研究に沿って、2020年委員会(DGAC2020)が、米国農務省のNutrition Evidence Systematic Review(NESR)チームの支援を受け、食事摂取パターンと全死亡率(ACM)との関連を確認するためのシステマティックレビューを実施しました。今回は、この研究結果についてご紹介します。

試験結果から明らかになったことは?

合計1件のランダム化臨床試験と152件の観察研究がレビューに含まれました。人間開発指数*が高いまたは非常に高い28ヵ国の成人および高齢者(ベースライン時の年齢:17~84歳)を対象とした研究で、米国からは53件の研究が発表されました。

ほとんどの研究は、デザインがよく、厳密な方法を用いており、バイアスのリスクは低いか中程度でした。正確性、直接性、および一般化可能性は、一連のエビデンス全体で示されました。各研究の結果は非常に一貫していました。
エビデンスによると、成人および高齢者において、野菜、果物、豆類、ナッツ、全粒穀物、不飽和植物油、魚、および赤身の肉または鶏肉(肉を含む場合)の消費量が多い食事パターンは、全死亡率のリスク低下と関連していました。また、これらの健康的な食事パターンは、赤身の肉や加工肉、高脂肪乳製品、精製された炭水化物や菓子類が比較的少ないことも特徴でした。また、これらの食事パターンの中には、適度なアルコール飲料の摂取も含まれていた。交絡因子を考慮した追加解析の結果、主要な知見の頑健性が概ね確認された。

いくつかの論文(5/25件[20%])では、全死亡率リスクの有意な上昇(および/または生存期間の短縮)に関連する食事パターンには、以下のような共通点があると報告しています。
(1)牛肉、豚肉、ソーセージなどの肉および肉製品、赤身肉および肉製品、赤身肉および加工肉、生肉および加工肉、魚介類の摂取量が多いこと。
(2)アイスクリーム、チーズ、全乳などの高脂肪乳製品の摂取量が多いこと。
(3)精製された穀物、ペストリーなどの小麦粉ベースの食品、ケーキ、クッキー、チョコレート、キャンディなどのスイーツおよびデザートなどの小麦粉を使用した食品の摂取量が多いこと。
(4)低脂肪乳製品、米やパスタ、果物、魚などの魚介類、濃い緑の野菜の摂取量が少ないこと。

*人間開発指数(HDI):保健、教育、所得という人間開発の3つの側面に関して、ある国における平均達成度を測るための簡便な指標である。国の開発のレベルを評価するに当たっては、経済成長だけでなく、人間および、人間の自由の拡大を究極の基準とするべきであるという点を強調するために、HDIは導入された。また、HDIは、政府の政策の当否を論じるきっかけにもなりうる。この指数を参照することにより、2つの国の国民1人当たりの国民総所得(GNI)が同レベルでも人間開発のレベルが異なる場合に、その事実を浮き彫りにすることが可能になるのである。たとえば、バハマとニュージーランドは、GNIはほぼ同水準だが、平均余命と就学予測年数には大きな隔たりがあり、それを反映してニュージーランドのHDI値はバハマよりはるかに高い。このようなHDI値の際立った違いに触発されて、政府の政策がどのような優先順位に従うべきかについて議論が始まる場合もあるだろう。ー 国連開発計画より抜粋

コメント

米国では、5年ごとに食事ガイドライン諮問委員会を招集し、食事と健康に関する既存のエビデンスを検討し、米国人のための食事ガイドラインを作成しているようです。

2020年に行われたシステマティックレビューの結果、成人および高齢者において、野菜、果物、豆類、ナッツ、全粒穀物、不飽和植物油、魚、および赤身の肉または鶏肉(肉を含む場合)の消費量が多い食事パターンは、全死亡率のリスク低下と関連していました。当然ではありますが、これまでの報告と矛盾はありません。報告により異なりますが、食事摂取パターンによる死亡リスクの最大値は相対リスクで1.32です。この値をどのように受け取るかによると考えられますが、個人的にはリスク増加はそこまで大きくないと考えられます。

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✅まとめ✅ 栄養密度の高い食事摂取パターンは、全死因による死亡リスクの低減と関連してい流かもしれない。

根拠となった試験の抄録

試験の重要性:2020年版食生活ガイドライン諮問委員会は、現行の「アメリカ人のための食生活ガイドライン」に反映させるために、食生活と健康に関する既存の研究を系統的にレビューした。この委員会は「摂取した食事パターンと全死亡率との間にはどのような関連性があるのか」という公衆衛生上の疑問に答えた。

目的:食事の消費パターンと全死亡率との関連を確認する。

エビデンスレビュー:委員会によって作成された分析フレームワークと事前に定義された除外基準に導かれて、米国農務省の栄養エビデンスシステマティックレビュー(NESR)チームは、PubMed、Cochrane Central Register of Controlled Trials、Embaseを検索し、その結果を二重にスクリーニングして、2000年1月1日から2019年10月4日の間に発表された論文を特定した。
これらの研究は、2歳以上の参加者の食事パターンと全死亡率を評価したものである。NESRチームは、含まれる研究のデータを抽出し、バイアスのリスクを評価した。委員会のメンバーは、エビデンスを統合して結論文を作成し、結論文を裏付けるエビデンスの強さを評価した。

調査結果:合計1件のランダム化臨床試験と152件の観察研究がレビューに含まれた。人間開発指数が高いまたは非常に高い28ヵ国の成人および高齢者(ベースライン時の年齢:17~84歳)を対象とした研究で、米国からは53件の研究が発表された。
ほとんどの研究は、デザインがよく、厳密な方法を用いており、バイアスのリスクは低いか中程度でした。正確性、直接性、および一般化可能性は、一連の証拠全体で示された。各研究の結果は非常に一貫していた。エビデンスによると、成人および高齢者において、野菜、果物、豆類、ナッツ、全粒穀物、不飽和植物油、魚、および赤身の肉または鶏肉(肉を含む場合)の消費量が多い食事パターンは、全死亡率のリスク低下と関連していた。また、これらの健康的な食事パターンは、赤身の肉や加工肉、高脂肪乳製品、精製された炭水化物や菓子類が比較的少ないことも特徴でした。また、これらの食事パターンの中には、適度なアルコール飲料の摂取も含まれていた。交絡因子を考慮した追加解析の結果、主要な知見の頑健性が概ね確認された。

結論と関連性:このシステマティックレビューでは、栄養密度の高い食事パターンを摂取することは、全死因による死亡リスクの低減と関連していた。

引用文献

Evaluation of Dietary Patterns and All-Cause Mortality: A Systematic Review
Laural K English et al. PMID: 34463743 PMCID: PMC8408672 DOI: 10.1001/jamanetworkopen.2021.22277
JAMA Netw Open. 2021 Aug 2;4(8):e2122277. doi: 10.1001/jamanetworkopen.2021.22277.
ー 続きを読む https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/34463743/

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